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メディアへの寄稿からシンポジウムでの発表内容など、海外市場に関する研修成果の具体例を掲載しています。

北米

研究実績(著作・著述等)

「海外レポート第8号」2015年6月のFOMC声明と市場への影響[1092KB]
アメリカの住宅市場と金融政策の動向(季報「住宅金融」2014年度夏号)[14ページ:1448KB]
米国政府抵当金庫(ジニーメイ)の最近の動向(季報「住宅金融」2013年度冬号)[8ページ:987KB]
オバマ大統領の米住宅金融市場改革案と上下院法案の行方(季報「住宅金融」2013年度秋号)[12ページ:1104KB]
ファニーメイとフレディマックの統合案~史上最高益の傍ら、当局が検討案を提示~(季報「住宅金融」2013年度春号)[10ページ:1047KB]
「海外レポート第5号」FRBのQE3テーパリング等について[2597KB]
「海外レポート第3号」ファニーメイとフレディマックの2013年第3四半期決算と公的資金の現況[12ページ:2876KB]
「海外レポート第2号」米国におけるMBS関連訴訟アップデート[9ページ:564KB]
スペインの銀行危機とECBの政策対応~OMTは欧州の「バズーカ砲」となるか~(季報「住宅金融」2012年度秋号)[14ページ:1689KB]
同『日本不動産学会誌No.101』「米国の不動産流通市場と金融面での連携」(2012年9月)
アメリカ住宅金融市場アップデート(季報「住宅金融」2012年度春号)[22ページ:8259KB]
世界金融危機を振り返る(季報「住宅金融」2011年度秋号)[60ページ:3814KB]
アメリカにおける住宅ローンに係る消費者保護の動向~ドット・フランク法とRegulation Zを中心に~(季報「住宅金融」2011年度夏号)[32ページ:1641KB]
米財務省によるアメリカの住宅金融市場改革案について~ファニーメイの段階的縮小・廃止を提言~(季報「住宅金融」2011年度春号)[34ページ:3464KB]
中央大学経済研究所『ディスカッション・ペーパー』Series No. 181「アメリカの住宅市場動向と住宅金融市場改革の行方」(2011年3月)
アメリカの住宅ローン差押停止問題について(季報「住宅金融」2010年度冬号)
ファニーメイ 上場廃止へ(季報「住宅金融」2010年度夏号)
証券経済学会『証券経済学会年報第45号』「証券化と世界金融危機」(2010年7月)
ファニーメイはなぜ破綻したのか(季報「住宅金融」2010年度春号)
“GSE Crisis and its implication – with focus on corporate governance” Public Policy Review, March 2010 Vol. 6 No. 3 Policy Research Institute, MINISTRY OF FINANCE, JAPAN
アメリカの住宅金融市場動向(季報「住宅金融」2009年度冬号)
財務省財務総合政策研究所 『フィナンシャル・レビュー』第95号「GSE危機とそのインプリケーション-ガバナンスの観点を踏まえて-」(2009年9月)
日本評論社『経済セミナー』650号「サブプライム問題とは何だったのか」(2009年9月)
都市住宅学会『都市住宅学第65号』「米国住宅金融問題の整理-日本の住宅金融との比較を踏まえ」(2009年4月)
サブプライム問題とファニーメイ国有化、リーマンショック(季報「住宅金融」2008年度秋号)
ノンリコースローンとサブプライム問題(季報「住宅金融」2008年度春号)
『サブプライム問題とアメリカの住宅金融市場』(住宅新報社、2008年11月、共著)
『サブプライム問題の正しい考え方』(中央公論新社、2008年4月、共著)
サブプライム問題の波及と今後の見通し(季報「住宅金融」2007年度臨時増刊号)
サブプライム問題と情報開示(季報「住宅金融」2007年度夏号)
GSE改革法案の動向について(季報「住宅金融」2007年度夏号)

講演・学会発表等

ジニーメイとの第2回日米住宅金融円卓会議(2016年10月)[1ページ:235KB]
明海大学 不動産学シンポジウム「2020年東京の都市ストックと不動産市場」基調講演(2015年11月)
公益社団法人日本不動産学会セミナー「米国の住宅市場とGSE改革の動向」(2013年10月3日、住宅金融支援機構すまい・るホール)
同秋季全国大会一般論文発表(2013年、宮城大学)
The World Bank “5th Global Housing Finance Conference” Washington DC, May 2012
財務省財務総合政策研究所「ワークショップ『世界金融危機』:世界金融危機とGSEの経営危機問題」(2010年1月)
日本建築学会全国大会(東北)(平成21年8月)「サブプライム問題と住宅金融市場」
同春季全国大会シンポジウム「サブプライム・ローン問題と日本」パネルディスカッション(2008年5月)
金融庁「金融市場戦略チーム第3回」(2007年度)

アジア

講演・学会発表等

第3回ASEAN Fixed Income Summitで講演しました(2016年9月)。
日本国国土交通省・ミャンマー連邦共和国建設省・JICA:住宅政策セミナー(2016年9月、ネピドー)[1ページ:307KB]
JICA国別研修(カンボジア)(2016年8月)[1ページ:273KB]
アジア開発銀行研究所(Asian Development Bank Institute・ADBI)WORKSHOP ON THE NEXT FRONTIER IN HOUSING(2016年4月、クアラルンプール)[1ページ:295KB]
アジア証券化機関連合(Asian Secondary Mortgage Market Association・ASMMA)委員会(2016年4月、ジャカルタ)[1ページ:311KB]
JICA国別研修(ミャンマー)(2016年2月)[1ページ:397KB]
第3回日緬建設次官級会合(2016年1月、ネピドー)
ASEAN Fixed Income Summit 2015(2015年9月、マニラ)[1ページ:622KB]
タイ・チュラロンコーン大学来訪(2015年6月)[1ページ:196KB]
第2回日緬建設次官級会合(2015年1月、ネピドー)[1ページ:172KB]
ASIFMA (Asia Securities Industry & Financial Markets Association) Structured Finance Conference 2015(2015年10月、香港)[1ページ:169KB]
フィリピン共和国元首相との会談(2014年3月、マニラ)[1ページ:108KB]
Myanmar and Japan Building and Housing Conference, Nay Pyi Daw, August 2013[1ページ:203KB]
APUHF “International Conference on Housing: An Engine for Inclusive Growth”, New Delhi, April 2013
APUHF “International Conference on Growth with Stability in Affordable Housing Markets’, New Delhi, January, 2012
APUHF “Workshop on Housing Finance”, Ulaanbaatar, June 2011

欧州

その他の国、地域等

研究実績(著作・著述等)

欧米との比較における日本の住宅市場の特徴(季報「住宅金融」2015年度夏号)[6ページ:1580KB]
『不動産マーケットの明日を読む 2020年に向けての不動産・住宅投資戦略の論点』(日経BP社、2015年5月、共著)
中央大学『経済研究所年報』第45号「FRBのQE3とTapering、及び日銀のQQE」(2014年9月)
国際住宅金融連合第28回世界会議出張報告(季報「住宅金融」2013年度夏号)[8ページ:1077KB]
中央大学経済研究所『ディスカッション・ペーパー』Series No. 205「FRBのQE3と日銀の異次元緩和」(2013年5月)
『日米欧の住宅市場と住宅金融』(金融財政事情研究会、2013年4月、共著)
世界の住宅金融の潮流~FSB(金融安定理事会)報告書等を踏まえ~(季報「住宅金融」2012年度冬号)[12ページ:1877KB]
日本から世界への情報発信~世界の連結点として期待される役割~(季報「住宅金融」2012年度夏号)[20ページ:7966KB]
公益社団法人日本不動産学会『日本不動産学会誌No.96』「金融危機以降の欧米金融規制の動向とわが国不動産市場への影響」(2011年7月)【日本不動産学会2012年度学会賞(論説賞)受賞】
カバードボンドとMBS(季報「住宅金融」2010年度秋号)
小林正宏・中林伸一『通貨で読み解く世界経済 ドル、ユーロ、人民元、そして円』(中央公論新社、2010年7月)【中国語翻訳本あり】
『世界複合不況は終わらない』(東洋経済新報社、2009年9月)
『世界同時不況 夜は明けたのか』(住宅金融普及協会、2009年9月)
『世界金融危機はなぜ起こったのか』(東洋経済新報社、2008年10月、共著)

講演・学会発表等

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